目次
はじめに
企業や組織における安全文化の重要性は、労働災害の低減や業務の効率化、信頼性の向上など多岐にわたる影響が確認され、注目されるテーマとなっている。同時に、組織内のメンバーが主体的に内発的動機づけに基づいて行動することが、長期的な業績や安全文化の醸成に寄与すると考えられている。さらに、調査手法そのものが学習や気づきを促進する「コレクション効果」の存在は、従来の「回答のみを得る」調査観点から転換を促すものである。
本稿では、内発的動機づけのメカニズムおよび安全文化調査がもたらす組織的効果について考察するとともに、調査行為自体が学習の促進要因となるコレクション効果に焦点を当て、理論的検討と実践的示唆を展開する。なお、組織文化に関する定義や解説は割愛し、既存研究および実証結果を参照しながら議論を進める。
内発的動機づけの理論的背景
内発的動機づけは、人間が内面から湧き起こる関心や好奇心、達成感に基づいて自発的に行動する現象であり、自己決定理論（Self-Determination Theory：SDT）がその理解の枠組みを提供する（Deci & Ryan, 1985,Deci & Ryan, 2000）。ここでは、内発的動機づけの主要な特徴と、それが組織内でどのような役割を果たすのかを概説する。
内発的動機づけの意義と主要概念
内発的動機づけは、外部からの報酬や罰則ではなく、個人の興味・関心、達成感、自己成長への欲求といった内面的要因によって促進される行動である。自己決定理論によれば、基本的な心理的欲求である「自律性」「有能感」「関係性」が充たされる環境は、内発的動機づけの向上に寄与するとされる（Deci & Ryan, 2000）。これらの要素は、個々人が自らの意志で行動を選択し、自己実現を図ろうとする際の強力な原動力となる。
内発的動機づけとパフォーマンスの関係
多くの実証研究では、内発的動機づけが創造性、学習意欲、問題解決能力の向上、ストレス耐性などにポジティブな影響を与えることが示されている（Gagné & Deci, 2005）。組織の安全文化を推進するにあたっても、単に上からの指示やマニュアル遵守だけではなく、従業員自身が自発的に安全行動を取るための内発的動機づけが不可欠であると考えられる。内発的動機づけが強化された環境では、個々の従業員が自律的にリスク認識を高め、より主体的な安全活動を展開する傾向が見られる。
安全文化調査の現状と課題
安全文化調査は、組織内の安全意識や価値観、行動様式を把握するための重要な手法であり、特に高度なリスク環境下における実践的改善策の策定に寄与している。ここでは、安全文化調査の現状、採用される主要な指標および手法、そして直面している課題について検討する。
安全文化調査の主要アプローチ
安全文化調査は主にアンケート調査やインタビューを通じて実施される。これらの調査手法は、組織内での安全意識、リーダーシップ、情報共有、現場の安全行動の実態を把握するために活用される。調査票の項目設計においては、従業員の認識や行動パターンを定量的に評価する尺度が数多く開発されている（Zohar & Luria, 2003; Hofmann & Stetzer, 2008）。
課題：調査の実施におけるバイアスと有効性
安全文化調査においては、回答者のバイアス、例えば社会的望ましさバイアス（social desirability bias）や回答疲労、さらには匿名性への配慮不足といった点がしばしば指摘される。また、組織によっては調査自体が強制的に実施されるケースもあり、これが逆に回答の正確性や自由な意見表明を阻害する可能性もある（Dillman et al., 2014）。
コレクション効果の概念と意義
本稿で取り上げる「コレクション効果」とは、調査そのものが被回答者にとって学習機会となる現象を指す。すなわち、調査を通じた自己の行動や意識の振り返り、さらには組織全体としての安全意識の再認識が促進される点に着目するものである。
コレクション効果の理論的枠組み
コレクション効果は、調査が実施される過程で回答者が自らの意識や行動に対する反省を行い、その結果、学習や成長につながるという観点に基づく。すなわち、単にデータ収集の手段としての役割に留まらず、参加者自身が調査内容を通じて安全に対する意識を高めたり、新たな気づきを得たりすることが期待される（Dillman et al., 2014）。また、調査プロセスがフィードバックや自己評価の一環として活用される場合、内発的動機づけの向上にも資する可能性がある。
実証研究に見る学習機会としての調査
いくつかの実証研究において、アンケート調査やワークショップ形式の評価活動が参加者に対する学習効果を有することが指摘されている。たとえば、安全文化調査の実施後、多くの企業で従業員同士の情報共有が促進され、組織内コミュニケーションが活性化されたという報告がある（Zohar & Luria, 2003）。この現象は、調査の過程における「自己反省」や「気づき」のメカニズムと密接に関係しており、従来の評価手法とは異なる新たな学習プロセスとして注目される。
内発的動機づけと安全文化調査との連関
安全文化の向上に寄与するための施策として、内発的動機づけの強化と安全文化調査そのものがもたらす学習効果（コレクション効果）の双方が重要な役割を果たす。本節では、両者の連関について詳細に考察する。
内発的動機づけが安全文化調査に与える影響
内発的動機づけの高い従業員は、自律的に安全行動を実施し、リスクに対する積極的な姿勢を示す傾向がある。調査の実施自体も、こうした従業員の内面的動機づけをさらに促進する要因となり得る。具体的には、調査項目を通じた自己評価の機会が、日常の業務中に見落とされがちなリスク認識や安全意識を再確認する契機となる（Deci & Ryan, 2000）。また、調査結果のフィードバックが適切に行われる場合、従業員は自らの行動の改善点に気づき、さらに自律的な学習を促す環境が構築される。
コレクション効果による学習機会の創出
調査がもたらすコレクション効果は、回答プロセスに伴い被回答者が自らの認識や行動パターンを内省する機会として現れる。安全文化調査においては、回答項目に対する思考過程が、従業員間のディスカッションや上司とのフィードバックを経て、組織全体の安全意識向上に寄与する可能性がある。たとえば、質問項目に対する回答を検討する過程で、自身の業務手順や安全管理の不備に気づき、次の行動指針を再構築するという現象は、コレクション効果の具体的事例といえる。
調査手法とデータ分析の実践
本節では、内発的動機づけやコレクション効果を踏まえた安全文化調査の実施例と、調査設計・データ収集、解析手法について具体的な事例を交えながら解説する。組織内における安全意識の現状把握のみならず、調査そのものを学習機会として位置づける実践的アプローチを検討する。
調査設計と内発的動機づけの測定
安全文化調査における調査設計は、従来の安全リスク指標に加え、内発的動機づけを測定する項目を盛り込むことが有効である。内発的動機づけに関しては、SDTに基づく尺度（例：自律性の認識、有能感の評価、組織内での関係性の充足感など）を採用することで、従業員一人ひとりの内面的要因を定量的に捉える試みが行われている（Gagné & Deci, 2005）。また、質問文の構成には、回答者が自己の行動や意識を内省するよう誘導する工夫が施され、これ自体がコレクション効果を喚起する要因となる。
データ収集とコレクション効果の評価
実務においては、オンラインアンケートや面接調査を組み合わせた混合手法が用いられ、各調査手法の特性を活かして多角的なデータ収集が行われる。特に、オンライン調査の場合、匿名性の担保により、回答者が自由に自己の実態を記述できる環境が整えられることから、より正直な意見が引き出されやすい。さらに、調査終了後にフィードバックセッションやワークショップを設けることで、調査を単なるデータ取得の手段にとどまらず、参加者間の情報交換や自己学習の場として拡充することが可能となる（Dillman et al., 2014）。このような取り組みは、調査実施自体が内発的動機づけを高め、組織全体の安全意識の醸成に寄与する一方で、コレクション効果を定量的に評価する新たな研究課題としても位置づけられる。
安全文化調査のデータ分析の事例研究
ある製造業を対象とした安全文化調査においては、従業員の内発的動機づけに関する質問と、安全行動に対する自己評価の関係性を検証することが試みられた。調査結果の分析から、内発的動機づけのスコアが高いグループほど、実際の安全行動やリスクに対する積極的な姿勢が顕著に認められる傾向が明らかとなった。さらに、調査実施前後での自己評価の変化を時系列的に分析することで、調査を通じた学習効果、すなわちコレクション効果が示唆された事例が報告されている。これらの結果は、内発的動機づけが個々の安全意識に与える影響だけでなく、調査プロセス自体が安全文化の向上に寄与することを実証的に示している（Zohar & Luria, 2003）。
考察
本節では、これまでの議論を踏まえ、内発的動機づけの強化策、コレクション効果の促進、および安全文化向上のための戦略的アプローチについて考察する。
内発的動機づけの強化策と実践的インプリケーション
内発的動機づけを向上させるためには、まず組織内での自律性、有能感、関係性が十分に満たされる環境の整備が不可欠である。具体的には、従業員の意見を積極的に取り入れる意思決定プロセスの採用や、定期的なフィードバックを通じた業務改善の促進が挙げられる。こうした施策は、個々の従業員が自らの能力を再認識すると同時に、日常の業務の中で安全文化に対する意識をより強固なものとする。さらに、内発的動機づけが強化されることで、従業員は自主的に安全教育やトレーニングに参加し、組織全体の安全意識の底上げが期待できる（Deci & Ryan, 2000）。
コレクション効果の最大化を図る施策
調査実施時のコレクション効果を最大化するためには、単にアンケートを配布するのみならず、その回答プロセスを参加者の学習機会として意識的に設計する必要がある。たとえば、調査項目に対する詳細な解説や、調査結果をフィードバックするセッションを組み合わせることで、回答者は自らの現状を再確認できる。こうしたプロセスにより、従業員は自身の行動に対する気づきを得るとともに、次なる行動変容へと結びつけることが可能となる。また、グループディスカッションやワークショップといった対話型のフィードバック機会を設けることも有効であり、これにより個々の意識変革が促進され、組織全体としての安全文化の向上が期待される（Dillman et al., 2014）。
安全文化の向上に向けた戦略的アプローチ
内発的動機づけとコレクション効果を統合的に捉えた安全文化向上のアプローチは、従来のトップダウン型の安全管理手法とは一線を画す。具体的には、以下のような戦略が考えられる：
従業員主体の安全教育プログラムの設計
従業員が自らの経験や認識を共有し、改善策を提案できる仕組みを取り入れる。これにより、内発的動機づけが促進され、個々の安全意識が醸成される。調査プロセスを活用したフィードバックシステムの構築
調査実施後、迅速かつ効果的なフィードバックを行い、従業員間での情報共有やディスカッションの場を定期的に設ける。これにより、コレクション効果が持続的な学習プロセスとして組織に根付く。リーダーシップによる内発的動機づけの支援
組織内の上層部が、従業員の自主性や意見表明を積極的に尊重・支援する文化を醸成する。リーダーシップが示す姿勢は、従業員の安全意識の向上に直結する。
これらの戦略的アプローチは、内発的動機づけが組織の安全文化を底上げし、かつ調査プロセスが学習機会として機能するという好循環を生み出すことに寄与する。結果として、従来の単なる形式的な安全文化調査を超えて、組織全体が自己学習と継続的改善に向かうダイナミックな変革プロセスへと進化する可能性が示唆される。
まとめと今後の展望
本稿では、内発的動機づけと安全文化調査の現状、ならびに調査プロセスが学習機会となるコレクション効果について、理論的背景と実証事例を踏まえて包括的に論じた。内発的動機づけは、自己決定理論に基づく従業員の自律的な行動を促進し、組織の安全文化向上に不可欠な要素である。一方、安全文化調査は単なる評価手段としてだけでなく、調査そのものが学習と成長を促すプロセス（コレクション効果）として再認識されるべきである。
今後は、内発的動機づけの促進策や、調査プロセスのフィードバック機構をさらに高度化する取り組みが求められる。具体的には、デジタル技術を活用したリアルタイムなフィードバックシステムの導入や、調査結果を基にした継続的な学習プログラムの展開が考えられる。また、各組織の実情に応じたカスタマイズされた調査手法の開発も、内発的動機づけと安全文化の向上に向けた今後の研究課題として重要である。
本稿で論じた内発的動機づけの強化およびコレクション効果の促進は、単に安全管理の効率化を図るだけでなく、従業員一人ひとりが自己成長を遂げるための学習の場として、組織全体にポジティブな影響を与えることが期待される。今後の研究では、各種調査手法の比較検証や、具体的な実践事例の蓄積によって、さらなる理論の精緻化と実践的応用が進むことが望ましい。
参考文献
Deci, E. L., & Ryan, R. M. (1985). Intrinsic Motivation and Self-Determination in Human Behavior. New York: Plenum.
Deci, E. L., & Ryan, R. M. (2000). The “what” and “why” of goal pursuits: Human needs and the self-determination of behavior. Psychological Inquiry, 11(4), 227–268.
Gagné, M., & Deci, E. L. (2005). Self‐determination theory and work motivation. Journal of Organizational Behavior, 26(4), 331–362.
Dillman, D. A., Smyth, J. D., & Christian, L. M. (2014). Internet, Phone, Mail, and Mixed-Mode Surveys: The Tailored Design Method (4th ed.). John Wiley & Sons.
Reason, J. (1997). Managing the Risks of Organizational Accidents. Aldershot, UK: Ashgate.
Reason, J. (2000). Human Error: models and management. BMJ, 320(7237), 768–770.
Zohar, D., & Luria, G. (2003). Organizational meta-scripts as a source of high reliability: The case of safety culture and operations. Journal of Organizational Behavior, 24(7), 823–847.
Hofmann, D. A., & Stetzer, A. (2008). The role of leadership in safety climate. In Zohar, D. (Ed.), Safety Climate in Organizations: Theoretical and Applied Perspectives (pp. 159–182). Lawrence Erlbaum.